矢野経済研究所は、車載ディスプレー世界市場を調査し、タイプ別や部位別、インチ別の市場動向、メーカー動向、価格動向、将来展望を明らかにした（ニュースリリース）。
それによると、2024年の車載ディスプレー世界出荷量（純正品のみ、LCD-TFT、AMOLED、Mini LED［Direct LED（Back light Unit）］、MicroLEDディスプレー、メーカー出荷数量ベース）は、前年比109.0％の1億9,864万枚と推計した。
2025年の同出荷量は前年比103.7％の2億602万枚になると予測した。2025年の減速予測は好調であった2024年の反動減が主な要因となっているが、中国や欧州市場でEV（電気自動車）の販売台数が大きく伸びずに踊り場状態が続いており、生産した車載ディスプレーの在庫が世界的に余っている状況にあるという。
トランプ関税の影響もあり、2025年の世界自動車販売台数※の見通しは大きな期待が出来ず、自動車マーケットの動向と連動する形で車載ディスプレー世界市場も大幅な成長は見込みにくいと考えた。
今回注目のCockpit ModuleにMulti Display（1つの表示装置に複数情報を表示するディスプレー）を複数搭載するパネルとしては、「独立型Passenger Display（助手席側ディスプレー）」を使用するケースの他、Integrated Display（機能統合型ディスプレー）として「CID（Center Information Display）＋Passenger Display一体型」の大画面ディスプレーを採用するケースも増加しているという。
EU市場では、Passenger Displayの搭載が標準規格に近い位置づけに進む見通しとなっているが、2025年上期時点において法律的な義務付けはなく、高級車を中心に一部の採用が始まっている状況にある。
なお、Passenger Displayの採用拡大は、Dual View Display（液晶の前面に特殊なブラインドを設置することで、2つの異なる映像を流した際に見る角度によって異なる映像を見ることが出来るディスプレー）の採用動向に大きく影響される。Dual View Displayの採用が本格化する場合には、Passenger Displayを搭載する必要はなくなる。
車載ディスプレーの出荷量は自動車一台あたり複数のパネルが搭載されるため、常に自動車生産台数の成長率を上回ってきた。しかし、2025年以降の車載ディスプレーの出荷量の伸びは自動車生産台数の成長率に近づくと予測した。
近年、車載ディスプレーの搭載に対する考え方が変化し、車載ディスプレーの大型化はさらに著しく進行している。Middle車種でも部材コストを抑えるため、様々な中小型ディスプレーを搭載せず、Cockpit Module向けで10インチ以上のディスプレー2枚以上を搭載することが定着しつつある。
2026年以降も車載ディスプレーの大型化が進むことで、搭載枚数の増加による大幅な成長は期待できないとも考えられるが、様々な機能が追加されたディスプレーやディスプレー自体の性能アップにより、車載ディスプレー1枚あたりの単価は確実に上がっているとしている。
