2030年,自動車向けカメラモジュール生産量は5倍に

電子情報技術産業協会(JEITA)は,2030年における電子制御装置(ECU)およびCASEからみた注目デバイスの世界生産額見通しを公表した(ニュースリリース)。

この調査はJEITA,国内外の関連企業・団体へのヒアリングをもとに定量的に推計したもの。

これによると,モビリティ革命を表す4つのメガトレンド「CASE」(Connected,Autonomous,Shared&Service,Electric)の進行により,自動運転車および電気自動車などの環境対応車はこれから大きな成長が見込まれているという。

レベル3以上の自動運転車については,年平均65.8%で増加し,2030年においては713万台の生産台数になる見通し。また,環境対応車は,年平均20.1%で成長し,2030年には8,872万台となり,特に電気自動車は2030年には2,000万台を超え,車全体の15%を占めるまで拡大すると予測した。

これらの車の普及見通しに基づくと,その進化を支えるECUの市場規模は2017年の9.5兆円から2030年には17.8兆円へと,約2倍に拡大する。特に環境対応系のECUは,環境対応車の普及に伴い,年平均13.5%で増加していき,2030年には2017年の5.2倍へと大きく成長する見込み。

また,CASEに必要となるデバイスは年平均10.8%で増加していき,2017年の3.5兆円から,2030年には13.3兆円へと約4倍の世界生産額になるとする。

特に成長が期待できるデバイスとして,情報収集を担うカメラモジュールの生産数量が2017年比で約5倍,省エネのカギとなるインバータの生産数量は同約6倍へと,いずれも2030年に向けて大きな成長が見込まれるとしている。

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