ヤンマーホールディングスとソニーグループは，水中センシングに関する技術開発およびその社会実装を目的に合弁会社「ヤンマーブルーテック」を9月8日付で設立し，10月1日より事業を開始したと発表した（ニュースリリース）。
近年，船舶運航にともなう温室効果ガス（GHG）の排出による地球環境の悪化や，船体付着生物の移動が海洋生態系にもたらす影響が問題視されている。国際海事機関（IMO）による法整備や環境規制により，海運業者も船体付着生物への対処が厳格に求められるようになっている一方で，現在はダイバーによる洗浄が主流となっており，人手不足や安全確保などが課題となっている。
このような背景から，ヤンマーグループでは，高圧水噴射式で業界最高クラスの洗浄速度を実現する船底洗浄ROVや，デブリ（船体から除去した汚れ，付着生物など）をマイクロメートル単位でろ過回収できるデブリ回収装置の開発に取り組んでいるという。
他方で，ソニーは，動体歪みのない高感度な撮影が可能なグローバルシャッター方式のイメージセンサーや，濁りや浮遊物など海中環境に適応した画像処理技術，リアルタイムでの自己位置推定技術などを有している。
このプロジェクトでは，ヤンマーが開発するROVにソニーの要素技術を実装することで，水中映像の鮮明化や3Dデータ化，自己位置の把握など，従来よりも高効率なROV運用の実現を目指す。船底洗浄作業を効率的にし，人に依らない安全かつ安定した運用が可能な新たなソリューションの展開につなげるとしている。
