矢野経済研究所は、光電融合材料の世界市場に関する調査結果を発表した(ニュースリリース)。それによると、同研究所が定義する主要4分野の世界市場規模は、メーカー出荷金額ベースで2025年の5兆1,400億円から、2030年には7兆9,500億円に拡大すると予測している。AIの普及でデータセンター内の通信量が増える中、通信の高速・大容量化と消費電力の削減を両立するため、光配線を支える材料の開発が進んでいる。

光電融合材料(主要4分野計)の国内および世界市場規模予測
2030年の世界市場を分野別にみると、「電子材料との接合と界面制御技術」が2兆7,000億円と最も大きい。「シリコンフォトニクスを超える光材料群」が2兆5,000億円、「二次元材料・ナノ構造による融合制御」が2兆1,500億円、「光・電子・スピンを結ぶ複合材料設計」が6,000億円となる見通しである。なお、本調査の市場規模には、各分野に関連する材料のほか、開発やサービスなども含まれる。
国内市場も、メーカー出荷金額ベースで2025年の4,280億円から2030年には6,530億円に拡大すると予測する。さらに2035年には、世界市場が12兆2,900億円、国内市場が1兆100億円に達すると見込んでいる。
シリコンフォトニクスは、半導体製造の微細加工技術を使って、光の通り道となる導波路などをシリコン基板上に形成する技術だ。光源を組み込む手法の一つに、シリコン基板に発光に適した化合物半導体を貼り合わせる「異種材料集積」がある。
同研究所は、こうした実装方法に加え、光と電子が互いに作用する性質を材料の設計段階から取り入れる動きに注目している。候補の一つが、光を当てることで電気の通しやすさが変化する相変化材料だ。また、電流によって光学特性を高効率で変調するトポロジカル材料や、光と電子が相互に作用する性質の二次元材料に関する研究が進められている。
同研究所は、データセンターでの光配線がボード間からチップ間、さらにチップ内部へと広がる可能性を指摘する。光を使った量子計算やニューラルネットワークに加え、自動車や医療機器の中での高速通信、センシングへの応用も見込む。光源や光回路の高性能化とともに、性質の異なる材料を接合し、それぞれの機能を引き出す技術が、光電融合デバイスの実用化を支えるとみている。





