矢野経済研究所は，国内外のXR（VR/AR/MR）及び360°動画市場を調査し，地域別世界市場，HMD（ヘッドマウントディスプレー）製品出荷状況などXR・360°動画市場の将来展望を明らかにした（ニュースリリース）。

それによると，HMDを使用したVR（Virtual Reality：仮想現実）は市民権を得て普及段階に入りつつある。VRはゲームや動画視聴などのコンシューマ用途に加え，コロナ禍に於いて人の移動や集団行動に制約がある現在，教育・研修分野や販売分野等で有用性が認められ，企業向けの導入が急拡大しているという。

一方，AR（Augmented Reality；拡張現実）はARスマートグラスへの関心は高いものの，ディスプレー画質・視野角やバッテリー，コスト等の問題に起因して製品化がなかなか進まない。用途としても建築・建設現場や物流等，企業向けが主体だという。

MR（Mixed Reality；複合現実）は対応する製品が少ない事に加え，コスト高なため企業向けの用途が主体となっているが，自動車メーカーで大々的に導入された事例もあるという。 現在HMD市場はVR向けが大半を占めており，2021年のXR（VR/AR/MR）・360°動画対応のHMD機器の国内出荷台数は72万台とする。

2021年のXR（VR/AR/MR）・360°動画対応のHMD国内出荷台数をカテゴリ別にみると，スタンドアローン（自己完結）型が28万5,000台，ゲームコンソールが25万2,000台を占める。2018年に発売された米Oculus（現Meta）「Oculus Go（オキュラスゴー） 」以降，HMD市場はスタンドアローン型が中心となって普及してきた。

ゲームコンソールについては，SONY「PlayStationVR」が唯一の製品であり，現行モデル「PlayStation5」に対応した「PlayStationVR2」に大きな期待が集まっているという。2021年は有力製品の新型機が導入されず，国内市場は盛り上がりに欠けたが，米国市場では「Meta Quest2」がVRゲーム，動画配信サービス利用者向けに爆発的人気となり，市場は急拡大したという。

5G（第5世代移動体通信サービス）は2022年度に入りミリ波への対応が開始され，環境面での整備が加速し始め，総務省も導入スケジュールの前倒しを表明した。一方，XRへの波及はエリアカバー率が上昇し，スマートシティの運用が本格化し始める2024年以降になると予測する。

VR向けHMDは現在有力なリードデバイス（製品）が不足しており，本格的な普及は既存製品の世代交代が予定されている2023年以降になると予測する。AR，MR向けスマートグラスについては，2022年に幾つかの新製品が市場に登場し2023年には本格的な普及が始まると見込む。

XR向けアプリケーション・コンテンツは，2021年に続いて企業の教育・研修分野，コンシューマ向けではVRゲーム，動画配信を中心に市場拡大が続き，また今後はメタバース（仮想空間）関連の動きについても注目が集まるとみる。2022年のXR（VR/AR/MR）・360°動画対応のHMD国内出荷台数は前年比微減の70万8,000台を見込み，2023年の同出荷台数は同161.3%の114万2,000台と予測している。