東京理科大学，物質・材料研究機構の研究グループは，光熱偏向分光法の改良により，光を吸収して熱を放出する試料について，光エネルギーを別のエネルギーに変換するエネルギー変換効率を測定することに成功した（ニュースリリース）。
光熱偏向分光法は，光を吸収する物質であればどのような形態・性質の試料であってもスペクトルを取得できるため，非侵襲の物性分析法として大きなポテンシャルがある。
しかしその反面，試料に吸収させる光源（励起光）にレーザー光を使用するため，使用可能な波長の範囲が狭いこと，光を検出するセンサーや吸収から測定までの光路の物理的な限界により，測定時の振動などによるノイズが出やすいことなどの欠点もあり，より高感度で汎用性の高い測定方法の開発が望まれていた。
今回，研究グループでは，振動などの影響を受けにくいSagnac干渉計を用いた光熱偏向分光測定系に，光を複屈折させる方解石の結晶を導入して，プローブ光源であるレーザー光を光熱信号が乗るプローブ光と，信号が乗らない参照光に分割した。
両者が完全に同強度，平行となる光路設計を実現してその強度差を検出することでプローブ光ノイズをキャンセルし，白色LEDの高効率赤色蛍光体であるCaAlSiN3:Eu2+を試料として，吸収スペクトル（発光励起スペクトル）と熱緩和スペクトル（発熱励起スペクトル）を得た。
この両者を比較したところ，試料が強い蛍光を示す波長の近傍で，熱緩和スペクトルの強度が低下し，吸収スペクトルとの差分が著しく拡大していた。このことは，蛍光を示す波長の付近で，光エネルギーのほとんどが蛍光発光に変換され，熱エネルギーとしての放出が行なわれなくなったことを示す。
この研究成果は蛍光体だけでなく，太陽電池や植物の光合成など，多くの物質や装置の光エネルギー変換効率を簡便に，また高い信頼性を持って測定できる方法となり得るという。
また，既存技術による変換効率の改善や，新たなエネルギー変換装置の開発などが促進され，エネルギーの高効率な変換による，省エネルギー社会の実現にも貢献するとしている。
