NPO法人光探索協会（大阪市）は、再帰性反射材と可変QRコードを組み合わせた「再帰性反射可変QRコード」を利用し、レーザー搭載ドローンによって遭難者などを捜索するシステムの普及を進めている。同協会は、この技術を日印・官民防衛産業フォーラムで展示発表した（ニュースリリース）。
山岳や海上での遭難者の捜索では、広い範囲から対象者を迅速に発見することが課題となる。特に災害発生直後や夜間、通信環境が整っていない場所では、従来の目視や通信機器に依存した捜索だけでは対応が難しい場合がある。
今回のシステムは、入射した光を光源の方向へ戻す再帰性反射材を利用する。遭難者の衣服や持ち物、ペットなどに専用の反射材を取り付け、ドローンからレーザー光を照射することで、反射光を手掛かりに対象を発見する仕組みだ。反射材には個別識別用の可変QRコードを組み合わせ、発見後の対象確認などにも役立てる考えだ。
海上での捜索には、水中を比較的透過しやすいグリーンレーザーの活用を想定している。同協会は、海中にある反射材からの戻り光を検出することで、水面下の対象も捜索できるとしている。ただし、検出可能な深さは水の透明度や測定環境などに左右されると考えられ、今回の発表では具体的な実証条件や検出性能の詳細は示されていない。
捜索体制については、東日本の幹事企業であるAPEX（東京都）と西日本の幹事企業であるSMGコンサルタント（山口市）と協力し、「全国ドローンレーザー捜索隊」を組織する。既存のドローンレーザー計測事業者が持つ装置や計測技術を活用し、山岳遭難や海難事故、自然災害などへの対応を目指す。
また、再帰性反射可変QRコードを取り付けたステッカーやキーホルダー、衣類などの普及も進めている。QRコードには写真やメッセージなどの情報を登録・更新でき、災害時の捜索に加えて、迷子や高齢者の見守り、ペットの捜索などへの活用も想定する。
同協会は今後、レーザー搭載ドローンを利用した捜索体制の整備を進めるとともに、将来的にはレーザー搭載人工衛星による広域捜索インフラの構築も視野に入れている。
