矢野経済研究所では，国内照明市場の調査を実施した（ニュースリリース）。

この調査における照明市場とは，従来光源（白熱灯，蛍光灯，高圧放電灯など）やLEDを光源とする照明器具・ランプで，建築物に付随する照明や道路照明など一般の照明用途として使用されるものを対象とし，「従来光源照明器具」・「従来光源ランプ」・「LED照明器具」・「LEDランプ」の4分野をさす。但し，自動車用途や産業用途，機械器具類等の照明器具・ランプは含まれていない。

それによれば，2016年の一般照明用途の照明市場規模（メーカー出荷金額ベース）は，前年比2.9％減の1兆276億9,400万円を見込む。照明市場では，2011年の東日本大震災を契機とした省エネ意識の高まりを背景に，エネルギー効率に優れたLED照明の需要が急激に拡大し，2011年および2012年は二桁の成長を遂げた。

その後，2014年および2015年は微増と伸び率は鈍化しており，2016年の同市場はランプ需要の大幅な減少により前年比2.9％減を見込む。

2017年の一般照明用途の照明市場規模（メーカー出荷金額ベース）は前年比2.7％減の1兆円，2018年は同0.4％増の1兆40億円を予測する。LEDランプの長寿命化及びLEDランプからLED照明器具への交換が進んでいる影響により2017年の照明市場は前年比減に，LED照明器具の需要増により2018年の同市場を微増と予測する。

LED照明では，高付加価値化により価格競争からの脱却を図るため，一層の省エネを実現する照明制御システム・ソリューションへの動きがある。一般的な従来光源からLEDへの切り替えだけで，ある程度の省エネを図ることができるが，これに照明制御を追加することにより，一層の省エネおよびエネルギーコストの実現が可能となる。

照明制御システムについては，ユーザーの認知度が低いこともあってそれほど普及していないが，IoTが注目される中，近い将来，照明器具単体の制御から家庭やオフィスの全ての機器の丸ごと制御へとシフトしていくと予測する。

すでに，照明機能だけでなく，空調やセキュリティー等の機能と組み合わせたネットワークとしての実用化も始まっているといい，照明関連メーカーでは，照明というモノだけでなく， 通信・制御・ソリューションサービスに精通した人材の確保・育成に加え，空調やセキュリティーなどの周辺設備事業者との連携なども今後の課題となるとしている。