2027年，デジタルサイネージ市場は3,294億円

富士キメラ総研は，ディスプレーの大画面化・軽量化，ネットワーク環境の整備・低コスト化により幅広い分野で導入が進み，関連ソリューションとの連携といった活用提案が活発化しているデジタルサイネージ市場を調査し，その結果を「デジタルサイネージ市場総調査 2023」にまとめた（ニュースリリース）。

それによると，2020年のデジタルサイネージの国内市場は，新型コロナウイルス感染症の影響による人流抑制に伴う広告出稿の停滞により需要が低迷したが，2021年から市場は回復に向かっているという。

2022年は新型コロナの影響が緩和してきたことで人流が戻り，小売店舗／商業施設を中心に各分野で需要が回復に向かったほか，大手コンビニエンスストアでの本格導入開始もあり，市場は1,992億円と前年比二桁近く伸びたとする。

2023年は，大手コンビニエンスストアでの導入によるシステム販売／構築の伸び，外出機会や訪日外国人の増加といった人流回復，デジタルサイネージアドネットワークの普及による広告ビジネスの好調などにより，市場は前年比11.4％増の2,219億円を見込む。

2024年以降は，2025年にかけて「大阪・関西万博」を見据えた設備投資の活発化により前年比二桁増が続くと予想する。その後も新規・追加導入に加えリプレースによる安定的な需要や，ソリューションと連携したデジタルサイネージの付加価値提案の増加により，2027年の市場は3,294億円を予測する。

調査項目のうちシステム販売／構築は，サイネージ用ディスプレーとSTBなどの配信システムを対象とし，周辺機器や設置施工費なども含む。2022年は，新型コロナの影響により導入／検討を先送りしていたユーザーによる導入，コロナ禍でも業績好調なドラッグストアチェーンでの導入，コンビニエンスストアの本格導入により，市場は前年比二桁増となったという。

2023年は，コンビニエンスストアに加え，チェーン店から小規模店舗まで幅広いユーザーによる導入が進み，市場拡大が続くとみる。また，2024年から2025年にかけては「大阪・関西万博」を見据えた設備投資が活発化し，その後も導入増加が期待されることから，2027年の市場は1,477億円を予測する。
　
なお，ディスプレーについては，大型モニターが市場をけん引している。また，狭ピッチ化と低価格化が進むフルカラーLEDディスプレーの導入が屋外に加えて，小売店舗／商業施設や交通機関など屋内でも増えているという。