富士キメラ総研は，高齢化社会の進展やオンライン診療の普及などにより需要が増加し，新たなサービス・ソリューションが登場していることから大きく拡大している，ウェアラブル／ヘルスケア関連市場を調査し，その結果を「ウェアラブル／ヘルスケアビジネス総調査 2023」にまとめた（ニュースリリース）。

それによると，ウェアラブル／ヘルスケア関連機器，システム・サービスの国内市場のうち機器は，新型コロナに伴う特需で伸びた体温計やパルスオキシメーターなどがその反動から需要が減少している。

一方，スマートウォッチやBtoBのAR／VRニーズが増えているスマートグラス／HMD，音楽鑑賞に加えバイタルデータ取得が可能な製品が増えているヒアラブルデバイスなどが成長し，市場拡大をけん引しているという。今後は，ベッドシート型センサー，パワーアシストスーツといった高齢者向け機器などが，補助金の効果もあり需要増加が予想され，市場は拡大するとみる。

システム・サービスは，BtoC向けはバイタルデータの収集が可能なウェアラブル端末の普及が進んでいることや，健康意識の高まりから需要が増えているとする。BtoB向けは企業の健康経営意識の高まりから従業員向けの健康管理ビジネスが成長しているという。

また，オンライン診療や服薬指導など新たなサービスの需要増加や，補助金の後押しにより介護関連のシステム・サービス需要関連が堅調であることから，2022年の市場は拡大を予想する。今後は，高齢者人口の増加や核家族化に伴う，家族の安全／安心への配慮ニーズにより，高齢者見守りサービスや介護支援システムが堅調に伸びると予想する。

また，PHR関連システム，オンライン医療ソリューションなどBtoB向けが大幅に伸びるとともに，新たながん検査の登場により簡易検査サービスの利用増加も期待されるという。

カテゴリー別にみると，介護関連は，家庭向けで市場規模の大きい高齢者見守りサービスが伸びている。介護施設向けではIT補助金が継続的に支給されていることから，業務効率化につながる介護支援システムの需要が高まっており，スマートフォンやタブレット端末、ベッドシート型センサーを組み合わせた販売が増えているという。今後もパワーアシストスーツや歩行／姿勢解析サービスの伸びが期待され，市場は拡大が続くと予想する。

健康管理／増進は，BtoC向けに展開する健康管理支援サービスの有料会員が増えていることに加え，健康意識の高まりからアレルギー可視化ソリューションや，スマートウェア，スマートシューズといった，健康維持のためにバイタルデータ取得を可能とする製品の需要が増加しているという。

医療関連は，新型コロナの感染拡大を契機に利用が増えたオンライン医療ソリューションと，新型コロナの重症化リスクが検査できるDTC遺伝子検査サービス，また，線虫によるがん検査が開始され利用が急増している簡易検査サービスが好調な一方，新型コロナ流行による特需の反動で需要が減少している機器が多く，今後も機器の伸びは鈍化するとみている。

ヘルスケア周辺機器は，ウェアラブル端末が中心で，ヘルスケア以外の用途を目的に購入されることも多い。機能向上により実用的な時計としての活用が増えているスマートウォッチに加え，AR／VRコンテンツの増加，メタバースといった新たな概念の登場によって需要が増加するスマートグラス／HMDが今後もけん引することで，2027年にかけて市場は大幅に拡大すると予想いている。