富士キメラ総研は，5G通信やIoT，ADAS・自動運転システムを中心に需要が高まっているエレクトロニクス先端材料の市場を調査し，その結果を「2022年 エレクトロニクス先端材料の現状と将来展望」にまとめた（ニュースリリース）。

それによると，2021年はスマートフォンやノートPC，HV・EVなどの市場が好調だったほか，各製品の高機能化ニーズが高まっていることなどから，大幅に需要は増加するという。今後は，5G通信への対応やIoTの普及，自動運転技術の進展などから，センサーや半導体での需要増加により高付加価値材料が伸びるため，半導体や実装，センサー分野は好調を予想する。

ディスプレー分野は，テレビの大型化による需要の底上げが期待できるほか，4K8KテレビやOLEDテレビなどの普及により，高機能化を実現する材料が伸びるとみている。

分野別市場動向では，半導体分野がノートPCやサーバー，データセンター向けの好調により拡大しているという。半導体の高機能化を背景に先端材料の使用量の増加や高価格品の需要増加が期待され，今後も市場は拡大を予想する。実装分野は，6G通信やHV・EVの普及を背景に需要が増加しており，特に5G通信向けの低誘電材料関連で大きく伸びるとみている。

ディスプレー分野は，画面サイズの大型化に伴う需要増加のほか，OLED関連部材が好調で市場をけん引して行くと予想する。センサー分野は，自動運転の進展に伴い搭載数が増加する車載カメラやミリ波レーダー，LiDARなどに関連した材料の伸びを予想する。自動車向け以外では，基地局におけるアンテナでの需要増加も期待されるとしている。