ロボット向けTOF市場,2025年に1,527億円に

富士キメラ総研は,実用化に向けた動きが活発化している自律制御関連のデバイスやセンサーなどの市場を調査し,その結果を報告書「2018 自律制御・ロボット関連市場の現状と将来展望」にまとめた(ニュースリリース)。

それによると,2016年の自律制御関連デバイス・システム市場は,6兆8,968億円となった。情報入力デバイスとしてのセンサーは自律制御に必須であり,今後各アプリケーションにおいて多くのセンサーが搭載されるため,2025年には21兆2,848億円,2016年比3.1倍と拡大が予測されるという。ADAS・自動運転システムの搭載率が高まることとシステムの高度化が進むため,自律制御関連システムなどの成長が期待されるとしている。

2016年の自律制御関連のデバイス・システムのアプリケーション市場は,3,436万台となった。今後は,各アプリケーションで自律制御対応が進み市場は大きく拡大するとみており,2025年には1億2,708万台,2016年比3.7倍になると予測する。最も高成長が期待されるのはAIスピーカー。欧米を中心に普及が進んでおり,今後は音声認識の認知度向上やコンテンツの拡充に伴い世界的に普及が進むとみる。

コミュニケーションロボットは,機能拡充により利用シーンが広がるとみる。ドローンは,各種センサーの高性能化に伴い,物流や人流の需要が多い夜間や人口密集地での利用が徐々に進むとみる。自動車の自律制御は,現在レベル2対応が主流。2017年からレベル3対応車が投入され,2021年にはレベル4も投入予定となっている。低価格車種への搭載も進むため対応車の数は堅調に拡大していくとみる。

同社が注目するTOFセンサーの2016年の市場は,前年比3.6倍の90億円となった。3Dセンシングやゲーム機,教育や医療分野(「Kinect for Windows」)などに展開されており,スマートフォンにおけるレーザーAFの搭載により,市場は急速に拡大したとする。

2017年はスマートフォンの顔認証向けに採用され,引き続き拡大する見込。当面は,スマートフォンにおけるセンシング用途がけん引するとみる。また,その他のアプリケーションとしては,ドローンや家庭用掃除ロボットにも採用が進むとみており,自動車でも採用が検討されていることから,2025年には2016年比17.0倍の1,527億円になると予測する。

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