レーザーは色再現性の範囲がLEDに比べても広く，将来の8K放送に採用される色域規格BT.2020をカバーできる。これはレーザーの光取り出し効率が100％であることに起因するもので，山本氏は「今後は内部量子効率を高めることができれば究極の光源となる」と語り，現状の41％を次の開発フェーズで60％に高めていくとし，将来的には80～100％を目指すとしている。内部量子効率の向上策については現在，可視光半導体レーザー応用コンソーシアムに組織されている半導体レーザー専門委員会で議論が進められている。

可視光半導体レーザー搭載製品の世界市場は，2030年に約50兆円になるとも予測されており，赤色，青色に加えて緑色半導体レーザーも実用化され，レーザーディスプレーやレーザー照明など様々な製品への応用展開が可能となっている。

しかし，山本氏は「RGB半導体レーザーを含め，要素技術が急速に立ち上がったものの，製品展開への価値が必ずしも浸透していない。レーザー応用普及のための製品に対する標準化や共通化，安全性などが整備されていなかったためだ」と語る。

そのため，可視光半導体レーザー応用コンソーシアムでは，3原色レーザー光源モジュールの性能基準や信頼性，安全性などに関する6種類のガイドラインを整備。このほど，半導体レーザーの初期特性と信頼性，モジュールの仕様について，そのガイドラインを公開。この4月には安全性を確保する技術的基準とスペックル評価方法を，5月にはモジュールに関する信頼性について，それぞれガイドラインを公開する予定だ。

国際標準化に向けた提案支援活動も進めている。具体的には①ファイバー光源モジュールの仕様，②スペックル性能評価指数，③ヘッドマウントディスプレイ用光源・網膜走査方式評価方法，④ヘッドランプユニットの仕様などをIEC TC110やUNECE/WP29/GREに提案する。このうち，③についてはIEC TC110においてブランク詳細仕様がPWIとして登録。①と④についてはこの6月末までに標準化文書暫定案の作製を目指すとしている。

また，山本氏は「コンソーシアムの参画機関を，1年後には150機関にし，2020年までに約500機関とし，2030年には約1,000機関を目指す」としており，最終的にはグローバル化も図る計画で，可視光半導体レーザーの応用展開を本格化させる。◇

（月刊OPTRONICS 2016年5月号掲載）