富士キメラ総研は，テレビに代わりスマートフォン，スマートウォッチ・ヘルスケアバンド，HMD・スマートグラス，車載ディスプレー，パブリック・サイネージモニターなどが拡大をけん引するディスプレーデバイスの世界市場を調査し，その結果を報告書「2016 ディスプレー関連市場の現状と将来展望（上巻）」にまとめた（ニュースリリース）。

OLED市場は，2015年はTV，タブレット端末向けが市場の大半を占めた。TV向けは前年同様ハイエンド機種中心の出荷となった。出荷数量は全体の一割程度。一方，タブレット端末向けは引き続きSamsung El.のハイエンド機種に搭載され増加した。

2016年は，TV向けは増加するが，タブレット端末向けは減少する。Samsung Displayは好調な「GalaxyS6 edge」や「Galaxy」シリーズでの採用率の上昇に伴い，スマートフォン向け中小型AMOLEDの出荷を増加させており，タブレット端末向けの生産能力が不足しているという。

2015年からはパブリック向け，2016年にはノートPC向けの出荷が開始され，将来的にはPCモニター向けも計画されるなど，今後出荷数量の増加が期待される。各社とも用途拡大を進めてはいるものの，LCDとの競合から，コストダウン，歩留まりの低下が最優先課題だとしている。

中小型AMOLEDは大型AMOLED以外とした。先行したSamsung Displayが自グループのSamsung El.のスマートフォンを中心に出荷を伸ばし，市場拡大をけん引してきた。同社は2015年にパネル外販を強化し，中国スマートフォンメーカーを中心に採用を獲得した。特に，2015年から2016年かけてOPPO，vivoなどのAMOLED搭載機種が好調であったことや，Appleが搭載機種開発の方針を打ち出したことから，中国スマートフォンメーカーの間でAMOLED搭載に対する関心度が高まっているという。

また，2015年は「Apple Watch」が投入され，スマートウォッチ市場が本格化したことも市場の拡大の要因となった。AMOLED搭載のスマートウォッチは「Apple Watch」と「Galaxy Gear」シリーズがあり，ともにプラスチック基板を採用している。このうち「Galaxy Gear Fit2」ではフィルムセンサーと組み合わせることで，湾曲ディスプレーを実現している。

2016年は，スマートフォン向けは採用率の上昇，「Galaxy」シリーズの販売復調などを背景に，出荷数量の増加が続くとみる。スマートウォッチ向けについても，前年ほどのインパクトはないものの，「Apple Watch」の販売増に伴い，出荷数量が増加するとみる。

今後は2017年後半にAppleへ供給が開始され，2018年には「iPhone」のフラッグシップモデルに搭載されるとみられることや，Samsung Display以外のパネルメーカーで生産技術の確立，量産が進むことから，市場は拡大が続くと予想する。

LCDについては，2015年はPCモニター，ノートPC，タブレット端末向けの出荷が低迷し，市場は数量ベースで前年比縮小となったが，金額ベースでは円安の影響で拡大となった。

2016年はTV向けがセット需要の頭打ちと，2015年後半に実需を上回る数量が出荷された反動で，出荷数量が減少に転じるとする。PCモニターやノートPC向け出荷数量も引き続き減少するほか，タブレット端末向けはスマートフォンの大型化に起因するセット需要の減少が進行しており，大幅な減少となるという。従って，市場は数量ベースで前年比縮小，金額ベースではTV向けの大型サイズや4Kパネルの低価格化に加えて円高の影響もあり，さらに大きな縮小を見込む。

2017年以降，TV向け出荷数量は微増するが，PCモニター向け，ノートPC向けは微減，タブレット端末向けも漸減するという。パブリックモニター向けは好調が続くが，大型TFT全体として市場は数量，金額ベースともにわずかな縮小が続くと予想する。

中小型TFTは，フィーチャーフォン，DSC，MP3プレーヤー向けなどが減少する中，ここ数年はスマートフォン向けが市場拡大をけん引してきた。しかし，2015年は在庫増大による生産調整のほか，AMOLEDの採用拡大の影響もあり，スマートフォン向けの出荷数量は低調な伸びにとどまった。その結果，他用途向けのマイナスを補うことができず，市場は数量ベースで縮小となったという。

2016年はセット需要が低迷しているほか，AMOLED採用の勢いが増しており，スマートフォン向けの出荷数量は減少に転じるとする。車載ディスプレー向け，スマートウォッチ向けの出荷は好調が続いているが，市場は引き続き前年割れが見込む。今後は車載ディスプレー向けで安定した出荷拡大が続くが，スマートフォン向けは横ばい，他用途向けの多くは減少し，市場は数量，金額ベースともに縮小が続くとみる。

電子ペーパーは電気泳動方式（マイクロカプセル・マイクロカップ型）の電子ペーパーを対象とした。2015年の市場は数量ベースでわずかに拡大したが，金額ベースでは価格の下落，為替変動の影響で縮小したという。用途別では2014年に続き電子棚札向けが数量ベースの半数以上を占めた。

電子ペーパーは薄さ，軽さ，電源を切っても表示が維持される機能，低消費電力，反射光表示，視野角の広さ，一定のフレキシブル性など，液晶にはない長所をいかしてさまざまなアプリケーションへの提案が行なわれている。用途は物流タグ，旅行タグ，椅子など家具，楽器などへの組み込みなどと広がっており，市場は数量ベースでは拡大するとみる。

一方，金額ベースでは用途が広がり単価が下落しているため当面縮小するが，出荷数量の増加とともに，次第にプラスに転じると予想する。電子書籍リーダー向けは普及が一段落していることから出荷数量は横ばいとみらる。主にクレジットカードなどのICカード，物流タグ，航空用手荷物ラベル用途などで需要拡大が期待できるとする。