矢野経済研究所は，業務・産業向けプリンタの世界市場を調査し，各出力機器の出荷台数・出荷金額，利用動向，参入企業シェア・動向，将来展望を明らかにした（ニュースリリース）。

この調査では，荷物の送り状・伝票・複写用紙・契約書などの特殊用紙の印刷に特化したシリアル・インパクト・ドット・マトリクス（SIDM）プリンタやライン・インパクト・ドットプリンタ，ラベル印刷やデジタル印刷，オンデマンド（POD）印刷等が可能なプロダクションプリンタ，A2判以上の大きさの印刷が出来るLFP（大判プリンタ，インクジェット方式）の業務・産業向けプリンタ4カテゴリを対象とした。

それによると，2022年度の業務・産業向けプリンタ世界出荷台数は前年度比99.6%の128万3,079台，出荷金額は同116.1%の8,877億2,100万円（いずれもメーカー出荷ベース）となった。

業務・産業向けプリンタは，新型コロナウイルスの影響による経済活動の停滞により，各カテゴリで出荷が一時的に落ち込んだ。コロナ禍の行動制限緩和とともに，企業の設備投資なども回復に転じたことで，出荷金額は回復基調となったという。

各カテゴリ別に市場を見ると，出荷台数全体の6割以上を占めているSIDM市場とライン・インパクト・ドット市場は，用途が限られ，需要も減退していることから，出荷台数ベースでは前年度比で減少という結果となった。

一方，1台あたりの単価が高額で，出荷金額全体に占める割合が大きいプロダクションプリンタやLFP（インクジェット方式）は，デジタル印刷やオンデマント印刷，大判印刷等の需要が拡大しており，出荷金額ベースでは前年度比で大きく伸びているとする。

成長トレンドのプロダクションプリンタ市場とLFP（インクジェット方式）市場は回復，減少トレンドのSIDM市場とライン・インパクト・ドット市場は弱含みで，業務・産業向けプリンタ世界市場は製品カテゴリにより，明暗がはっきり分かれる結果となった。

今回の調査で注目したUVプリンタは，プリントしながら紫外線（UV光）を照射し，瞬時にインクを硬化させるため，乾燥時間を必要としないといったメリットがある。また，耐候性にも優れ，ガラスや金属などの紙以外のメディア，円筒など平面以外のものにも印刷することが出来る。

多様な用途，速乾性，幅広い製品ラインナップなどがユーザー企業に支持されており，国内の主要メーカーのいずれも，世界市場において順調に出荷台数を伸ばしているという。2022年度のUＶプリンタの世界出荷台数は前年度比115.4％の1万2,359台，出荷金額は同109.6％の990億円となった。

2023年度以降はラテックスプリンタなど，低VOCで環境に配慮した他製品の伸長もあり，市場の伸び幅は小さくなると考えるが，今後も成長は続いていくと予測した。

将来展望については，2023年度の業務・産業向けプリンタ世界出荷台数は，前年度比97.2％の124万6,662台，出荷金額は同107.8％の9,567億8,300万円になると予測した。

2022年度と同様に，減少トレンドにあるSIDM市場の影響で出荷台数は減少する見込み。一方，プロダクションプリンタ市場とLFP（インクジェット方式）市場では，下位モデルの需要増による裾野拡大や印刷用途が広がっており，出荷金額は増加する見通しだという。

その他，半導体不足を背景とした製品の供給不足やサプライチェーンの混乱などは徐々に緩和されているものの，市場はウクライナ問題による経済活動の停滞や，円安による輸出拡大・増収などの影響を引き続き大きく受ける見込みだとしている。