富士キメラ総研は，スマートフォンにおけるカメラの高機能化，自動車分野をはじめとするセンシング需要の増加により拡大している光学関連（イメージング＆センシング関連）のデバイス・材料・装置の世界市場を調査し，その結果を「2021 イメージング＆センシング関連市場総調査」にまとめた（ニュースリリース）。
それによると，光学ユニットでは，モバイル機器や自動車分野が市場をけん引するとみている。スマートフォン自体の需要は横ばいだが，デバイスとしては多眼化により需要増加を予想している。自動車分野は新型コロナウイルス感染症の影響により一時的に縮小する品目も多くみられるが，今後は自動運転技術の発展に伴いセンシング用途の需要が伸び，拡大が期待されるという。
半導体デバイスでは，エリアイメージセンサーの市場が最も大きく，スマートフォン向けの需要増加が続いている。安価なセンサーの採用が一部ではみられるが，カメラの高機能化が続くことで，今後も安定した市場拡大を予想している。
光学部品では，光学レンズはスマートフォンにおける多眼化に加え，搭載レンズ枚数の増加に伴って需要が伸びているほか，監視カメラ向けも好調だとする。なお，スマートフォンではプラスチックレンズが，監視カメラではガラスレンズが主に採用されている。
光学関連材料では，レンズ用樹脂材料が拡大している。急速な需要増加により一部で供給がひっ迫しており，生産能力の増強が進められているという。一方，光学ガラスは交換レンズ向けが減少しており，監視カメラ向けが堅調なものの，安価なガラスの採用が多く市場を押し上げるまでには至っていない。
光学関連装置では，スマートフォン向けが市場をけん引しており，撮像用に加え，センシング用途の増加により，さらなる拡大が期待されるとしている。
この調査で注目したデバイス市場は以下の通り。
■車載カメラモジュール
ADASや自動運転では，車両周辺の情報収集のために車載カメラは必須となる。サラウンドビューによってビューイングカメラの搭載数が増加していることと，日本，欧州，北米ではAEB（先進緊急ブレーキシステム）の搭載義務化によるフロントの車載カメラ搭載率の上昇により，市場は拡大しているという。
2020年は自動車生産台数が減少しており，それに伴い市場は縮小するとみるが，自動車生産台数の回復や搭載率の上昇などにより2021年に市場は再び拡大に転じ，今後も継続的な拡大を予想している。
■モバイル機器用レンズユニット
スマートフォンにおけるカメラの多眼化により需要が増加しており，2020年はミドルレンジのスマートフォンでも3眼，4眼対応が進んだことで，前年比6.3%増を見込む。また，イメージセンサーの高画素化や画質への要求性能の高まりにより，1レンズユニットに搭載されるレンズ枚数が増加しているという。
フラッグシップやハイエンドのスマートフォンで7枚レンズの採用が本格化しており，今後は8枚レンズ，9枚レンズの投入も期待されることから，需要増加に加え単価上昇により，さらなる伸びが期待されるとしている。
■TOFセンサー
TOFセンサーは，発信した光が反射し，センサーに到達するまでの時間から距離を検出する空間認識センサー。ステレオカメラ方式やレーザースキャン方式の測距センサーよりも小型化・低コスト化が図れるとされ，需要増加が期待されるという。
主要用途としてスマートフォンなどモバイル機器における，高機能撮影（高速フォーカス，背景ぼかしなど）やAR，顔認証などを挙げる。現状では高コストであることから標準搭載は少ないが，5Gの普及，深度情報を活用した高機能撮影，ゲームやナビゲーションなど新サービスが創出されることで，搭載率上昇につながり，市場の拡大が期待されるとする。
また，この調査で注目したアプリケーション市場は以下の通り。
■走行中の車両の周辺状況や車内の様子を撮影し，映像を自動的に録画するドライブレコーダー
衝突事故時やあおり運転を受けた時の映像を記録し，証拠として裁判で用いることも可能であり，世界的にニーズが増加している。一方で，搭載していなくても運転に支障はないことから，採用の優先順位が低く，購入が後回しにされやすい。そのため自動車生産台数が落ち込んでいる2020年は，市場が縮小するとみる。
日本では道路交通法の改正により，あおり運転が厳罰化され，関心が高まっている。欧州や北米はプライバシー保護の観点からドライブレコーダーの搭載に抵抗感を持つ層も多いが，北米では安全への意識も高まりつつあり普及が進んでいる。中国では，低価格製品を展開するメーカーが数多く存在し，インターネット販売が好調であるという。
■遠赤外（8～14μm）を受光領域とするLWIRの赤外カメラ
新型コロナウイルス感染症の流行により，建物への入退出時の体表面温度検査などで採用が急速に増えており，2020年は大幅な市場拡大を予想する。
監視カメラメーカーなどが顔認証の入退出管理システムとセットで提供し，需要を獲得した一方で，赤外カメラ専属メーカーは額部分の認識技術や複数人同時認識などのニーズに応えることができず，特需の恩恵を受けられなかったとみる。2021年以降は需要が落ち着くが，2019年よりやや高い水準で緩やかな拡大を予想する。
体表面温度検査用が伸びているほか，北米では軍事向けや監視向けに加え，住宅など建造物の非破壊検査やプラント工場の検査など幅広い用途でも採用されるという。また，欧州ではナイトビジョンシステムや自動運転システム向けでの需要が期待されるとしている。
