慶應義塾大学の研究グループは，東京都内の小中学生約1,400人を対象とした近視疫学研究を行ない，日本における近視有病率を約20年ぶりに報告し，近視とドライアイに関連がある可能性も見出した（ニュースリリース）。

2005年度の厚生労働省の報告では，日本における失明原因疾患の第4位に強度近視が挙げられ，近視予防は急務であるにもかかわらず，日本での小児期の近視有病率は1990年代以後報告されてこなかった。

近視は屈折値により評価され，その主な原因として，眼軸長（眼球の奥行）が過剰に伸長し，角膜から網膜までの距離が長くなる眼球の変形が知られている。小児では成長に伴い眼軸長の伸長がみられるが，近視眼では特に長くなることが知られ，眼軸長検査は近視の評価において重要性を増してきている。また強度近視では，眼軸長が長くなることで黄斑変性や視神経障害などの合併症の危険性が上がることも知られている。

今回，研究グループは，近視の評価として，屈折値（非調節麻痺下他覚屈折値）と眼軸長の両方を測定し，調査票を用いて近視とライフスタイルの関連性も調査した。

その結果，小学生689人における近視有病率は76.5%，強度近視有病率は4.0%だった。特に小学1年生時点での近視有病率は，すでに60%を超えていることが明らかになった。また平均屈折値は-1.73±1.98D，平均眼軸長は23.41±1.03mm（成人とほぼ同等）だった。

また，中学生727人における近視有病率は94.9%，強度近視有病率は11.3%で，中学生の3学年全てにおいて，近視有病率は90%を超える結果となった。これは，東アジアの他国の既報よりも高い有病率で，中学生期における近視が深刻なものであることが示された。平均屈折値は-3.09±2.26D，平均眼軸長は24.73±1.19mm，強度近視（眼軸長26.0mm以上）有病率は15.2%だった。

研究グループは，今回の研究成果は眼軸長測定を含めた近視有病率のデータで，近年の都内小中学生の近視に関する最新の基礎データとなり，この調査結果が近視の増加に対し警鐘を鳴らし，今後の近視人口・強度近視人口の増加に歯止めをかける一助にしたいとしている。