矢野経済研究所は，ディスプレイ用AMOLEDパネルメーカー，素子材料（発光材料，共通材料）メーカー，封止材メーカー，静電容量方式のタッチパネルメーカー，偏光板メーカー，基材メーカー等を対象として，AMOLEDパネル及びその主要部材の世界市場の調査を実施した（ニュースリリース）。

それによると，2016年は，従来ハイエンドスマートフォン向けを中心に搭載されていたAMOLEDパネルがミドルエンド品まで採用領域を広げたこと，当時中小型AMOLEDパネルを唯一量産していたサムスンディスプレイ（以下SDC）がOPPO ElectronicやVivo等の中国系スマートフォンメーカーにもAMOLEDパネルを販売開始したことから，同年のAMOLEDパネル世界市場は前年比135.9%の4億2,200万枚と4億枚を超える規模に成長した。

2017年には「Galaxyシリーズ」に加え，2017年11月に発売されたAppleの「iPhone Ⅹ（テン）」がAMOLEDパネルを搭載したことで，同年のスマートフォン向けAMOLEDパネル市場はさらに拡大することが見込まれるという。AppleにおけるAMOLEDパネル採用による量的拡大に加え，Appleを追従し同じ部品・デバイスを求める中国向けも拡大することが予測されるとする。

また，SDCに加えLGディスプレイ（以下LGD）もスマートフォン向けAMOLEDパネルの量産を再開したこと，スマートフォン以外にスマートウォッチ，2in1-PCなどの用途向けにも需要が伸びていることなどから，2018年のAMOLEDパネル世界市場は再び急成長し，前年比134.1%の6億3,550万枚まで拡大すると予測した。

AMOLEDパネルの需要を見据え，BOE Technology Group（BOE），ジャパンディスプレイ，シャープ，China Star Optoelectronics Technology（CSOT），Tianma Micro‐electronics（Tianma） などのパネルメーカーが同パネルの生産開始に向けて設備投資を積極的に行なっており，2019年～2020年からこうした新規パネルメーカーによるAMOLEDパネルの生産が本格化するとみる。

スマートフォンを中心とした中小型AMOLEDパネルの採用拡大，OLED-TV市場の立ち上がりに伴う大型AMOLEDパネルの需要増大，新規パネルメーカーの参入による市場環境の変化等の背景から，2022年のAMOLEDパネル世界市場は，2016年の3倍以上の15億3,660万枚に拡大すると予測する。