九州大学，名古屋大学，東京大学は，新たに開発した小型連続震源装置と，光ファイバー自体を地震計として利用する技術（DAS）を用いて，これまでにない高い精度（0.01%以下の変化を検出）で，連続的にCO₂貯留層をモニタリングするシステムを構築した（ニュースリリース）。

「CO₂地中貯留」は，天然ガスや石油などが分布している地層にCO₂を貯留する。短期間で大量のCO₂を削減できると言われるこの手法が，地球温暖化対策として注目を集めている。

国際エネルギー機関（IEA）は，地球の気温上昇を1.5度以内に抑えるためにCO₂回収・貯留（CCS）で約15%のCO₂を削減する必要があるとしている。つまり，CCSはCO₂を削減する上で現実的なアプローチと考えられている。

ただし，IEAのシナリオを実現するためには，世界中の約6000箇所で大規模なCO₂貯留を行なう必要がある。日本周辺の海域にもCO₂貯留サイトが分布するようになるかもしれない。その際，広域に分布する複数のCO₂貯留サイトをモニタリングしてCO₂の漏洩や地震を防止し，安全を担保する必要がある。

これまで一般的に用いられているモニタリング手法「時間差地震探査」では，1回のモニタリング調査に1億円単位のコストがかかる。そのため，モニタリングを繰り返し実施し，貯留CO₂の挙動を連続的に捉えることは困難で，急なCO₂の漏洩などに対応できないおそれがあった。

このシステムで広域に分布する複数のCO₂貯留サイトを連続的にモニタリングできるようになるため，急なCO₂の漏洩にも対応できると考えられるという。

また，小型連続震源装置からのモニタリング信号が，約80km離れた観測点（地震計）にも到達することを実証した。さらに，長大な海底光ファイバーケーブル自体を地震計として扱い，小型連続震源装置からの信号の検出にも成功した。

そのため，海底光ファイバーケーブルを地震計として活用すれば，海域に地震計を設置する必要がなくなるため，モニタリングの低コスト化も実現できるという。さらに，このモニタリングシステムは，地熱開発の貯留層のモニタリングにも成功したとしている。