千葉大学は，衛星リモートセンシングの手法を使い，日本の多くの地域で，2018年7月は過去17年間の7月の中で地表面温度が最も高かったことを検出した。また，東アジアや世界的にみても異常高温であったことも明らかにした（ニュースリリース）。

近年，地球温暖化などの気候変動の問題が深刻になっている。アメダスなどの気象観測点では，日本各地の気象観測を高精度かつ継続的に記録しており，非常に有用なデータを得ることができている。その一方で，アメダスは観測点に限りがあるために，詳細な空間分布を得ることが難しく，国外では観測地点が少ない地域もある。

そこで研究グループは，地表面の温度を空間的に推定できる衛星リモートセンシングデータに着目し，2018年7月における地表面温度の異常値を解析した。

解析では，地球観測衛星Aquaに搭載されたMODISセンサー（中分解能撮像分光放射計）による地表面温度プロダクトを利用した。観測時刻は毎日おおよそ13:30，観測の空間分解能（解像度）は1km。解析では，2002～18年の17年間の7月のデータを用いた。

その結果，日本を含む東アジア地域において，過去17年間の7月の平均地表面温度（平年値）に対して2018年は，日本では日本海側を中心に地表面温度が平年値よりも3℃以上高くなっている地域が広がり，韓国や北朝鮮，中国北東部などでも，同様に平年よりも3℃以上高くなっている地域が広がっていた。

また，日本・韓国・北朝鮮の3か国について，国別に2002-18年の7月の地表面温度の変動を見たところ，3か国すべてにおいて，2018年の地表面温度が過去18年で最高だったことが明らかになった。

世界に拡張して，同様の解析を行なったところ，2018年7月は，東アジア，北欧，中央アジア，北米太平洋岸域などで顕著な地表面温度の高温異常が見られた。これらの結果は気象観測点の観測結果の統計値と比較しても概ね一貫した変動を示したという。

今回解析したデータは，地表面を約1kmの空間解像度でくまなく観測できるため，気象観測点の気温のデータと比較して，より細かい空間分布が把握できるが，2017年12月に打ち上げられたGCOM-C衛星（しきさい）では，空間分解能250mで地表面温度が観測できるため，さらに細かな地点ごとの解析が可能になるという。

研究グループでは今後，地表面温度のみならず，植生量や植生分布などの陸面環境が今年の異常気象にどのように反応したのかなど，衛星リモートセンシングによって様々な観測項目を統合的に確認するとしている。