富士キメラ総研は，LCDに代わりOLEDの採用が増加しているディスプレー関連の世界市場を調査し，その結果を報告書「2017 ディスプレイ関連市場の現状と将来展望（上巻）」にまとめた（ニュースリリース）。

それによると大型OLEDは，生産歩留まりの改善や低コスト化の進展により，ハイエンドTVで着実に採用が増加している。2017年は先行するLG以外のTVメーカーでもOLED－TVの出荷が拡大するため，TV向けパネルの出荷が大きく伸びるとみる。一方，市場拡大をけん引してきたタブレット端末向けは，セット品の出荷が減少しているため，需要減少を見込む。

2018年以降はTV向けを中心に大幅な増加が予想。また，インクジェット方式による量産化を受けて低価格化も進むとみる。中小型は，Samsung DisplayがSamsungのスマートフォン向けを中心に市場が拡大してきた。近年は各メーカーによる中国スマートフォンメーカー向けの供給が拡大しているほか，2017年11月発売予定の新機種「iPhone X」（Apple）でもOLEDが採用されるため，2017年の市場は大幅な拡大を予想する。

今後，ハイエンドスマートフォン向けのディスプレーはOLEDが主力となる可能性が高いため，当面は大幅な市場拡大が予想され，2019年には中小型TFTの市場を超えるとみる。スマートフォン向けが市場拡大をけん引するが，スマートウォッチやHMD，車載センターディスプレーなどでも需要の増加が期待されるとする。

また，2017年以降はスマートフォンを中心にフレキシブルOLEDの採用が大幅に増えるとみる。現時点ではプロセスの複雑さや製造歩留まりなどの点から高価格であるが，低価格化の進展によりスマートフォンやスマートウォッチなどで採用増加が期待されるとした。

TVにおいては，その世界市場は2億2,000万台前後で推移しており，現状は大部分をLCDが占めているが，OLEDの市場が急拡大している。OLEDパネルは高価格のため，付加価値の高い55インチ以上のハイエンドに限定された製品展開が進んでいるが，低価格化の進展に加え，2017年に入りOLEDを採用するTVメーカーが増えたことなどにより，今後の市場拡大が期待されるとする。

4Kパネルは，TFTの単価が下落したことで，50インチ超の大型サイズを中心に出荷が大幅に増えている。また，OLEDの4Kパネルも2016年に売れ筋サイズ帯である55インチの出荷が始まり，2017年は採用率が大きく伸びるとみる。4Kパネルの採用率は，2016年は23.4%だったが，2022年には57.5%を予測する。

8Kパネルは大型サイズを中心に注目が集まっており，今後は60～75インチのサイズでも8K化が進むとみており，2018年の平昌五輪の前後に韓国メーカーを中心に市場が動き出すとする。8Kパネルの採用率は，2016年は採用実績が無かったが，2022年は2.7%を予測する。