島津製作所と大阪大学は，高輝度タイプ化と超小型タイプの2種類のファイバー結合型3原色レーザー光源モジュールの開発を発表した（ニュースリリース）。

高輝度タイプは，レーザーテレビやプロジェクターなど高輝度表示装置やレーザー照明向けに開発したもので，赤（R）と緑（G）が10W，青（B）が20Wの出力を持ち，1万ルーメン級以上の輝度の実現を可能にする。一方，超小型モデルは走査型レーザー投射用に開発したもので，主要部の容積を0.5ccの最小クラスを達成した。

いずれも島津製作所が培った可視光半導体レーザーモジュール実装技術「BLUE IMPACTテクノロジー」を基に開発。高輝度タイプは複数の半導体レーザーを空間多重光学系によって1本のマルチモードファイバーに集約させ，超小型タイプはRGBの半導体レーザーを波長多重光学系によって合成させ，シングルモードファイバーで出力する。

開発は新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）のプロジェクト「グリーンデバイス社会実装推進事業／最先端可視光半導体レーザーデバイス応用に係る基盤整備」で取り組んだ。

今回開発したモジュールを9社（パナソニック，パイオニア，IDEC，QDレーザ，セイコーエプソン，ホンダ，スタンレー電気，三菱電機，日立製作所）の機器メーカーに提供し，走査型レーザー投射装置，高輝度表示装置，レーザー照明において評価。LEDと比較した結果，省エネ性能，色再現性/色協調性，高輝度（高効率），サイズなど，ほぼ全ての項目でその優位性を実証したという。

LEDは内部量子効率は高いが，外部への光取り出し効率に課題がある。その向上に向けては開発が進められているものの，現状は45%にとどまる。

大阪大学 光科学センター・副センター長の山本和久氏は，「レーザーの取り出し効率は100%。今後，内部量子効率を上げることができれば究極の効率となる」と語り，現状の41%を次の開発フェーズで60%に高めていくとし，将来的には80～100%を目指すとしている。

可視光半導体レーザー搭載製品の世界市場は，2030年に約50兆円になると予測されており，赤色，青色に加えて緑色半導体レーザーも実用化され，レーザーディスプレーやレーザー照明など様々な製品への応用展開が可能となっている。

しかし，山本氏は「RGB半導体レーザーを含め，要素技術が急速に立ち上がったものの，製品展開への価値が必ずしも浸透していない。レーザー応用普及のための製品に対する標準化や共通化，安全性などが整備されていなかった」と語る。

今回，大阪大学が中心となり設立された産学連携組織「可視光半導体レーザー応用コンソーシアム」では，3原色レーザー光源モジュールの性能基準や信頼性，安全性に関するガイドラインを策定し，半導体レーザーの初期特性とモジュールの仕様，信頼性について，そのガイドラインを公開した。

2016年4月には安全性とスペックル評価方法を，5月にはモジュールに関する信頼性について，それぞれガイドラインを公開する予定で，国際標準化に向けた提案や支援活動も進めている。公開されたガイドラインはこちら。

コンソーシアムには現在，約50機関が参画しているが，1年後には150機関にし，2020年までに約500機関とし，2030年には約1,000機関を目指すとしており，最終的にはグローバル化も図る計画だ。

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