富士キメラ総研は，デジタルAV関連機器を対象に各品目の国内および世界の市場動向や製品化のトレンド，今後の方向性などを調査した。

それによると，国内デジタルTV市場は2013年までは地上デジタル放送移行後の需要低迷で縮小したが，2014年以降，買い替え需要が徐々に拡大し，2017年には13年比61.4%増の920万台を予測する。

中でも市場をけん引するのは4K-TVであり，2012年後半にソニー，東芝、2013年にはシャープ，パナソニックが本格参入したことで，2013年は3万台となった。製品価格が高いこともあり，爆発的な拡大には至っていないものの，2014年にも配信型の4Kコンテンツ供給が始まることや，徐々に低価格化が進むことで普及が加速し，2017年には200万台を突破すると予測する。

日本だけでなく世界でも4K-TVの需要は拡大しており，低価格モデルの普及が急速に進む中国が当面けん引し，欧米でも徐々に低価格化が進むことで拡大し，世界市場は2013年の186万台から2017年には6,620万台になると予測する。

また，ウェアラブル機器市場としてスマートウォッチは，2017年には300万台を突破すると予測。世界市場においては，北米や欧州といった先進国以外にも，スマートフォンの普及が進む中国を含むアジア地域での需要の拡大や参入メーカーの増加に伴う活性化が期待できるとした。

また「Google Glass」はスマートグラスのプロトタイプ的存在となっているが一般コンシューマ向けの投入はされておらず，一般コンシューマ向けの展開を皮切りに北米や日本などの先進地域を中心に普及するとしている。

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