富士通研究所と台湾の研究機関である工業技術研究院は，防災分野において人手を介さずに機器同士が情報伝達を行なう自律型センサネットワーク技術に関する共同研究を開始した。

現在，世界各地で自然災害が発生し大きな問題となっているが，従来の減災・防災に関連するレーザ計測などの技術では測定機器のコストやメンテナンスの手間から限られたエリアの測定しかできないという課題があった。

共同研究では，自律型センサネットワーク技術の防災システムへの適用を想定。多数の無線センサが連携し，一部のセンサが発電量不足や故障により機能しなくてもシステムが継続的に動作可能で，広域かつ網羅的に環境データを取得する技術開発を行なう。さらに地すべりや土砂災害などを対象に減災・防災試験システムを構築し，実証実験も行なうとしている。

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