富士キメラ総研は，世界的に普及が期待される4K・8Kの高精細動画像対応に向け，開発が進む関連機器／システム，主要デバイス，有望業界／用途を調査し，その結果を報告書「4K・8Kビジネス／市場の全貌 2016」にまとめた（ニュースリリース）。

この報告書では，表示機器10品目，入力／撮像機器6品目，記録／再生／その他機器6品目，キーデバイス10品目の市場動向に加え，有望業界／用途7分野における動画像利活用状況やニーズ分析，市場予測を行なった。

世界市場では，欧米，日本，中国などが4K・8K対応機器の主戦場となっており，さまざまな機器が4K対応になっている。欧米，アジア各国では，2014年より「UHD放送」の実証実験や試験放送が相次いで行なわれており，徐々に民間放送事業者による実用サービスが開始されているが，国策として4K・8K放送に対し，積極的に取り組んでいるのは，日本と韓国のみ。

韓国は，他国に先駆けて2014年にIPTV／CATVによる4Kサービスの商用化を，地上波においても試験放送やライブ中継を開始している。2018年冬のスポーツイベントに向け2017年に放送を開始し，2021年までに全国サービス化する予定。8K対応機器に関しては日本，韓国など限られた地域が主体となっていくとみられ，2018冬年のスポーツイベント，2020年夏のスポーツイベントに向けて2018年から普及が進むことで，技術の向上が予想されるといている。

表示機器では，4K化が順調に進んでいる。短期的には特にTVが4K化をけん引するとみる。2016年以降はホーム／ビジネスプロジェクターや放送局用モニターの4K化が進み，8Kは放送局用モニターにおいて対応機器の比率が高まると予想する。

入力／撮像機器では，業務用ビデオカメラ，デジタルビデオカメラ，ドローン，外科内視鏡で4K化が先行している。8K化は，放送環境の整備に伴い業務用ビデオカメラが先行すると予想する。

記録／再生／その他機器では，民生用BDレコーダーにおいて徐々に4K化が進むとみる。据置型ゲーム機は，2018年に4K対応機器が主流になり，2025年には8K対応機器が主流になると予想する。

国内市場では，2015年にTV，スマートフォン，ノートPCなどが4K化をけん引した。4K対応機器の普及とともに4Kコンテンツも徐々に増加していくとみる。さらに医療機関，セキュリティ用途での導入も増えるとみる。

大型ディスプレイは，LCD，OLEDともに4K化が進むが，特にOLEDはハイエンドTV向けで4K化が進み，LCDは8K化も進むとみる。中小型ディスプレイは，LCDにおいて4K対応機器比率が拡大し，OLEDについては2017年頃にハイエンドスマートフォンでの採用が増加するとみる。QDコンポーネントは，4K以上のTVが主な用途であり，4K・8K－TVの普及に伴い市場が拡大するとみる。