2013年，国内において3Dプリンターが広く知れ渡り，一般家庭にも普及が期待されるとして注目を集めた。2014年以降，3Dプリンターは普及期に入ると見られている。

この大きな要因となったのは熱溶解積層法の特許が切れたことによる3Dプリンターの価格低下にある。2014年2月にはレーザ焼結法に関する一部特許が失効。これにより，レーザ焼結積層装置を製品化する企業が増え，市場のさらなる活性化が見込まれている。

しかしながら，あくまでも失効したのは一部であり，いまだ有効とされている装置や造形法，材料，応用技術などに関する特許は多い。こうした特許情報を把握することでビジネス戦略を立案，その方向性を定めることが可能になる。 

こうした中，オプトロニクス社では，3D造形技術に関する特許動向を調査する。これまでの特許情報を踏まえたうえで，2000年以降から直近までの約1,500件の特許情報から技術内容，傾向やメーカ別の特長と応用例を調査し，報告書にまとめる。また，この調査では中国における3D造形技術に関する特許の概要についても調査を行なう。

今回の調査は応用理学部門の技術士を中心に2008年に設立された「プライムネット」と，弁理士・弁護士を有し，中国国内における特許戦略の相談に応じている「北京京大法律事務所」が行なう。

現在，報告書の予約販売を行なっており，申込みを受け付けている。価格は15万円。

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