全国の主要家電量販店などのPOSデータを集計する「BCNランキング」によると，薄型テレビの2014年2月の販売台数は2年2か月（26か月）ぶりに10.2%増と前年を上回った。販売金額も39.1%の大幅増を記録した。販売台数と金額がそろって前年を上回ったのは，2年8か月（31か月）ぶり。4月に控えた消費税増税前の駆け込みや大型モデルへの買い替え需要の活性化などが影響した。

地デジ化バブルの最終局面だった2011年7月は，薄型テレビの販売台数前年比は127.4%増，販売金額は50.4%増だったが，翌8月以降は大幅な反動減に見舞われ，最悪期の2011年11月は台数85.9%減，金額90.5%減を記録した。それ以降，2011年12月に一度だけ販売台数が前年を3.1%上回ったものの，大幅な前年割れが続いていた。

持ち直しの動きが見え始めたのは2013年後半から。円安の影響や激安モデルの減少，画面サイズの大型化などによって，平均単価が上昇に転じてきた背景から，2013年8月には薄型テレビ全体の販売金額が前年並みに回復。さらに10月から5か月連続で販売金額が前年を上回る水準にまで回復した。販売台数に関しては，今年に入っても1月時点で前年同月比2桁割れが続いていたものの，2月に入って2桁増に転じ，金額も大きな伸びを記録した。

画面サイズ帯別にみると，1月までの販売台数は40型以上の大型モデルだけが前年を上回る状態だったが，2月には20型以上の画面サイズ帯でいずれも前年を上回るまで回復。2月現在のサイズ別の販売台数前年比は，単価上昇の激しい20型未満のモデルは大幅に縮小したままだが，それ以外はいずれも大きく伸びた。

大型製品の値ごろ感が強まるのと同時に4Kテレビの登場に伴う大型モデルへの買い替えの流れは継続しており，40型以上の販売台数構成比は2月現在で32.7%と高い。さらにこの2月，税抜平均単価が10万円以上の高価格帯製品は過去3年で最大の19.5%を記録。売れ筋の価格帯は2～4万円未満の製品に次ぐ構成比を占有するまでに拡大している。これは消費税増税前の駆け込み購入も影響しているものと思われる。

メーカー別では，シェアトップのシャープが回復し，市場をけん引している。11月から連続して2ケタ増を維持している2位のパナソニックは，2月も前年比21.9%増と堅調。3位のソニーも2月14.1%増。一方，東芝は2月に46.7%減と大幅な前年割れを記録。これまでパナソニックと2位争いを続けていた同社だが，ソニーにも抜かれ4位に後退した。

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