筑波大学医学医療系の松本正幸教授と京都大学霊長類研究所の高田昌彦教授は、その機能異常がパーキンソン病だけでなく鬱病など多くの精神疾患にも深く関わるドーパミン産生神経細胞が、動物のモチベーションを調節するなど、動機付け機能に関わるグループと、作業記憶などの認知機能を担うグループに分かれていることを明らかにした。
課題を行なっているサルのドーパミン産生神経細胞からその活動を記録すると、記憶すべき線分が呈示されたときに活動の上昇が見られたのに対して、記憶する必要のない線分を呈示しても活動上昇は見られなかった。
特に興味深い点は、作業記憶に関わると考えられるこのような活動上昇は、黒質緻密部の背外側部に分布するドーパミン産生神経細胞だけで見られ、それ以外の領域（黒質緻密部の腹内側部や腹側被蓋野）に分布するドーパミン産生神経細胞では、これまで報告されてきた報酬に関わる活動上昇だけが見られたということ。
以上の結果から、ドーパミン産生神経細胞は、作業記憶などの認知機能を担うグループと、動機付け機能に関わるグループに分かれていることがわかった。この成果は、ドーパミン神経系の異常によって意欲障害と認知機能障害が併発するメカニズムを示唆するものであり、それぞれの障害の治療ターゲットを特定するために寄与できると期待される。
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